「人材育成」に注力するなら「評価」に注力せよ partⅡ
こんにちは!
シナジー経営の水野です。
前回ブログにて、評価は賃金を決めるだけのものではなく、
人材育成に繋がる評価制度にすることをおススメしました。
「人材育成」に注力するなら「評価」に注力せよ | シナジー経営株式会社 (kkr-group.com)
本日は2020年11月に実施された
「With/Afterコロナの人事施策実態調査」から一部紹介
「優先順位を上げた」人事施策2021
リクルートマネジメントソリューションズ人事施策の実態調査によると、
2021年度に向けた人事施策の優先順位の変化から
「優先順位を上げた」人事施策として選択された上位3つは下記でした。
1位:職場内のコミュニケーション強化
2位:業務状況把握・労働時間管理
3位:人事制度の改定
参照:リクルートマネジメントソリューションズ「人事施策実態調査」
この結果からはリモートワークの普及や休業、忘新年会の自粛により
社員コミュニケーションの希薄さを課題として捉えている企業が
増えていると窺えます。
コロナ禍での業務や働き方の変化による人事制度の影響について
次に、
「コロナ禍での業務や働き方の変化による人事制度の影響について」
1位:日々の細かい指導が難しくなり、評価や面談を通じた育成の重要性が高まっている 81.3%
2位:行動評価の納得感を高める運用面の課題が増えている 70.2%
3位:期中の軌道修正の重要性が高まっている 68.6%
そりゃそうですよね!
ただでさえコロナで感染対策や対応が求められて
細かい指導まで行き届くのは大企業ならまだしも中小企業では難しい課題かと感じます。
ポイントは「納得感」と「育成の重要性」ですね。
まとめると、
・コミュニケーションの強化
・コロナ禍だからこその育成の重要性
・勤怠管理
・育成につながる人事制度の改定
・納得感のある人事評価の重要性
などがこれらのデータより読み取れます。
まとめ
これらの課題はおそらくほとんどの企業が感じているのではないでしょうか?
ではなぜ改善できていないのか?
それは、
・人材育成など細かい部分まで手が回らない(人事担当者、社長の業務比率が過多)
・教育する人材の不足(今いる人材で可能な教育制度の確立)
・今ある人事評価制度に満足してしまっている(古い社内体制がボトムネックになっている)
・しっかりとした教育を行っているからうちは問題ない、と思っている(教育効果の見える化ができていない)
・離職の原因が追究できていない(いい社員が辞めていく負の連鎖)
こういった原因が考えられます!
私がみなさんに伝えたいのは一つ!!!
「1日5分の積み重ねで会社は変わる」です。
・朝礼後5分間の「本日の予定」の部署ごとの情報共有
・終礼前5分間の「今日あったこと」の情報共有
・全社員が業績目標の進捗が把握できるように資料回覧を行う
・週1のMtg時に「現在の課題」の確認
・後輩に業務の進捗の声掛けを行う
・「ダイヤモンドタイム」を実施し、作業に集中する時間を作る
上記は全て弊社シナジー経営の取組です。
「人材育成の仕組み」や「評価制度の改定」と聞くと、重く簡単に手が付けられそうにありませんが、意外と“企業が今できること”を徹底して行うことが会社が変わる一歩だと実感しています。
そういった他社事例の取組や弊社の取組などを6月16日の無料セミナーでも紹介していますので、ぜひ聞いてみてください。
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